SPINSの統計に基づく米Plant Based Foods Association（植物性食品協会、以下PBFA）とGood Food Instituteの報告によると、2022年の米国における植物性食品の売上高は、前年比6.6％増の80億ドル（約1兆720億円）に達しました。
ほぼすべてのカテゴリーで売上高が増加し、最大のカテゴリーである植物性ミルク（豆乳、ココナッツミルク等）は、前年比8.5％増の28億ドル（約3,750億円）。一方、売上高の減少が見られたカテゴリーは3つで、植物性代替肉は同1.2％減、アイスクリームは4.5％減、チーズは2％減となっています。
PBFAはレポートの中で、2022年の数字は、植物性食品が真に持続的でレジリエントなカテゴリーであることを示していると述べています。
激しいインフレとサプライチェーンの問題により価格が高騰し、供給にも大きく影響が出た昨年は、全食品メーカーにとって厳しい一年となりましたが、とりわけ植物性代替肉を手掛ける企業の中には、レイオフや営業損失、事業停止に陥った企業も多く見られました。
同カテゴリーの企業は比較的小規模なため、植物性食品の価格は他製品に比べて上昇しやすくなります。にもかかわらず、物価高騰で消費者が支出を控える中であっても、植物性食品を切り捨てたわけではないことが、レポートからは読み取れます。
本調査のデータによると、全体として植物性食品の世帯普及率は60％、リピート購入率は80％。植物性食品の消費者が年々定着していることが示されました。以下、カテゴリー別に詳細を見ていきます。
植物性ミルクは、長らく植物性食品セグメント最大のカテゴリーであり、昨年には米国で販売されたミルク全体の15.3％、乳製品の棚面積の約4分の1を占めていました。世帯普及率は40％、リピート購入率は75％以上。PBFI、米国のスーパー大手Kroger、データ分析企業の84.51°が昨年発表したレポートによると、植物性食品を初めて購入する、または購入量を増やしている消費者の43％が、乳製品の代替として植物性ミルクを選んでいるといいます。
一方、同セグメントで2番目に大きなカテゴリーである植物性代替肉にとって、2022年は苦難の年に。売上高が前年比約1,000万ドル（約13億4,000万円）減、販売点数は同8.2％減となりました。それでも、植物性代替肉は依然として、パッケージ肉製品カテゴリー全体の約2.5％を占めています。世帯普及率は17.5％でしたが、リピート購入率は62.5％に。利便性を求める消費者ニーズを反映し、売り上げの63％を冷凍の植物性肉が占める結果となりました。また、植物性代替肉の中でも新しいカテゴリーである鶏肉、魚、貝類は、いずれも前年比15〜16％程度の売り上げ増を記録しています。
植物性代替卵は継続した成長を記録。売上高は前年比14.3％増加し、4,500万ドル（約60億3,000万円）に達しました。通常の卵の価格が高騰し前年比1％減少した一方で、植物性卵の販売個数は同21％増加。植物性卵の世帯普及率はわずか1.5％であったため、既存プレーヤーにとっても新規参入プレーヤーにとっても同様に、成長の機会が多くある市場となっています。
「その他の食品・飲料」カテゴリーでは、2019〜22年にかけて、販売点数で1％の伸びを示したと言います。そして同じ期間に、同カテゴリーの植物性製品の販売点数は23％の増加となりました。
PBFAは、過去4年間の植物性食品セグメントを総じて見ると、植物性製品全般は、通常の動物性製品に比べて成長していると結論づけています。
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